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メディアに取り上げられるためのキーワード3つ

2016.06.14 更新


顧客教育の重要性について

中小企業が自ら仕掛けられる、ブランディングの具体的な手法。

 

当社で提唱しており、お手伝いさせていただいた多くのクライアント様の成功事例を収めている手法が、

「メディアに記事として取り上げてもらうこと」

です。

 

6月6日の記事で、中小企業だからこそ大切な「ブランディング」についてご説明しました。

中小企業がコストをかけずにブランディングする方法

 

ここでは主にB to C, ビジネス to コンシューマーのビジネスを指していますが、自ら仕掛けることのできるブランディングは色々あります。

その中でも私たちは、コストをかけずに、即効性の高い「パブリシティ」の手法を提唱しています。

 

パブリシティとは、公共性。

広報を利用してTVや新聞、ウェブニュースなどのマスコミやメディア媒体に取り上げてもらうことです。

 

それでは、マスメディアはどのような観点から「取り上げる」話題を選定していくのでしょうか。

 

◆メディアに取り上げてもらうためのキーワード

メディアに取り上げてもらうためのキーワードはたった3つです。

1.「社会性」

 

2.「客観性」

 

3.「話題性」

 

◆社会性とは

マスコミは社会性を重視します。

社会問題化している問題はマスコミは好んで取り上げます。

なぜなら彼らの最大のゴールは「多くの人に見てもらう」ことにあるからです。

社会問題は多くの人が興味をもっている分野です。そこと絡ませればマスコミに取り上げられる可能性は高くなります。

 

◆客観性とは

メディアはあくまでも「中立な立場」のため信用力は絶対です。

誤報を流せば社会的責任に問われます。そのため取り上げる情報の信憑性には相当神経を尖らせています。

そしてあくまでも中立的な立場のため、広告でないかぎり特定の企業やサービスの宣伝や販促は行いませんし、視聴者や読者にそのような印象を与えてもいけません。

そのためあなたが提供する情報もあくまでも客観的であることが重要です。

国や正式な調査機関などが出しているデータに基づいた信頼性のある数字を用いたり、説得力のある数の対象者にアンケートをとって公開するなど、数字を用いることはとても重要です。

 

◆話題性とは

マスメディアですから、最終的なゴールは「より多くの人に見てもらうこと」、すなわち話題性が大切です。

社会問題となっているような問題解決の一助として解決できるようなサービス、製品を提供していることを「客観的に」アピールできればそれは大きな「話題性」へつながるでしょう。

 

この3つのキーワードとともに自社製品の強みを引き出し、マスメディア用の「切り口」を創出していけば、メディアへアプローチしたときにマスコミに取り上げてもらう確率が高くなります。

そうやって切り口を創出し、メディア向け資料「プレスリリース」を出します。

 

◆プレスリリースに必要な切り口

よく、大企業が「プレスリリース」として発表していますが、これは実は誰もができることなのです。

各メディアへのプレスリリースは、持ち込み、電話、ファックス、メールで送信などがあります。

 

アプローチしたいメディアの代表番号へかけると、担当部署へつないでくれますので、担当者と話しファックスまたはメールを流す、というのが一般的な手順になります。

最近はファックスの一斉送信サービスや、ネットによるプレスリリースサービスなどもありますので活用するのも良いでしょう。

 

上述の3つのキーワードを用いて、あくまでも先方の立場からみた「切り口」でリリースを作成します。

主観的なものはただの宣伝になってしまいますので避けましょう。

 

これは弊社の取引先メディアの担当者から聞いた話ですが、各メディアの記者は「宣伝の匂い」がするリリースは一瞬でゴミ箱行きだそうです。

メディアには一日数百枚というリリースが届きます。

彼らはすべてに目は通しますが、見るのはリリースのタイトルのみ。

そう、1秒で勝負が決まるのです。

 

いかに数百枚のリリースに埋もれない、「社会性」のある「客観的な」「話題性」のあるリリースでメディアに取り上げられるか。

これがとても重要になります。

 

今後は、具体的な切り口の創出方法、リリース書き方などもご紹介します。

参考にしてください。

 

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道場 明彦
道場 明彦
株式会社
あおい総合研究所
代表取締役
保有資格
司法書士/行政書士/事業再生士補/2級FP技能士 他
経歴
司法書士として4年間で600人以上の借金問題の解決のサポートに携わる。 その後会計事務所スタッフとして、2年間で50社程度の税務、会計、経営相談業務を行う。 売上向上、事業再生コンサルティング会社あおい総合研究所を設立し、代表取締役就任。
趣味
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好きな食べ物
蕎麦
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